株式会社プロテリアル様では、Boxをバックグラウンドとして、業務効率化につながるさまざまなアプリケーションと連動させたストレージ共有システムを構築されています。
この取り組みにより、人材の流動性や働き方改革も促進させ、3年後には年間で40万時間の省力効果を見込んでいます。

※日立金属株式会社は2023年1月より株式会社プロテリアルに会社名を変更しております。
当インタビューの掲載写真は当時撮影したものになります。

－ワールドワイドで展開され、拠点数や社員数の多いプロテリアル様ですが、情報システム部門の運用はどのようになっているのでしょうか？

－では、なぜシステムを統一させようと思われたのですか？

和田様：「バラバラな業務システムでは、製品情報や生産情報等工場内情報の管理が共通化できませんし、業務システムの運用や維持管理に携わる人材の流動性という点でも課題がありました。たとえば、同じスキルを持った人材でも即戦力にならず、技術やノウハウを都度々共有・継承していかなければならないという声も現場からあがっていたのです。
そこで、リニューアルの時機を迎える業務システムから共通化すべき部分を統一していく事で人材流動性を高めた組織体制で全社的な業務効率化を目指そう考えたのです」

－Boxの導入に至った経緯について、お聞かせ願います。

和田様：「先述のシステムの統一化の取組みの一方、2016年にビジネスプロセスの見直しをメインに据えた中期経営計画が発表されました。このなかで新しいワークスタイルの変革についても述べられていたのですが、具体的に何を実施すればよいのか、実行計画策定の現場では試行錯誤が続いていました。
たとえば社内の情報共有について、それまでもファイルサーバーやイントラネットなどで共有していましたが、拠点・会社毎など共有できる範囲・利用者は限定的でした。企業内の情報を少ない制約で安全に流通させるには、どの様な方法で共有するのが適切か、といった方法論を見つけるのに苦慮していたのです。Boxの話を聞いたのは、まさにそのころでした」

－Boxの導入で、「働き方改革」の一部を実現できるかもしれないと考えたのですね。

和田様：「その可能性は、大いに感じました」

佐藤様：「Boxは大手企業の導入実績も豊富ですし、セキュアな環境で信頼できる点でも魅力的なクラウドストレージでしたからね」

和田様：「ただ、実際に使ってみないとわかりませんので、まずはトライアルで始めることになりました」

－これだけ多くのユーザーがいる企業ですから、新しいシステムを導入するために、社内での調整とか大変だったのではないでしょうか。

和田様：「『何かしないといけない』という認識は社内にはありましたが、本当の意味でBoxの可能性を理解している人は少なかったと思います。そこで私が旗振り役となって、上層部へ理解を求めるのはもちろん、社員にもBoxの説明会を何度も開催してBoxの啓発活動を進めました。
その後、上層部へ申請するための計画書を作成し、『導入後の業務効率化の効果が大きい』と強く説得して、期中ではありましたが追加予算の申請が何とか認められました。」

－Boxを導入するにあたり、CTCにサポートを依頼された理由は何でしょうか？

和田様：「Boxを使って私たちが実現したいビジョンとCTCの提案書がマッチしていたこと、それに日立グループで利用するIT環境も積極的に理解していただき、提案に反映して頂けたことなどが、CTCの決め手でした。
提案書には、社員に対してのトレーニングや導入後のユーザーサポートといったBoxの利用促進に関する内容も具体的に含まれていたので、実績ベースで話をして頂いている事が強く感じられ、安心してお任せできましたね」

佐藤様：「実際、導入後に社員向けの勉強会を随時開催していただいています。CTCの担当者が社内に半常駐し、私たちの業務内容を理解してくださったうえでユースケースを考え、それに対してBoxでどのように解決できるかといったことまで手厚くサポートしていただけるので、とても助かります」

和田様：「導入時にも、セッティングや運用環境などのアドバイスから、導入に際して必要になるシステムの開発などもCTCに対応いただいています。そうしたことができるのも、当社のことを理解いただけているからだと感じます」

－Boxの導入で、目指している効果を教えていただけますでしょうか。

佐藤様：「現在、ファイルサーバーやWebサーバーのデータを段階的に移行していますが、Boxに一元化すれば、いま使用しているサーバーを廃止する予定です。これにより、所有拠点・会社の設備も軽減できますし、管理作業等の負担も軽減すると期待しています」

和田様：「現在は、間接業務改革プロジェクトと称して、業務効率につながるさまざまなアプリケーションを連携した業務環境の構築と対象テーマの業務プロセスを見直しています。この新しい業務環境のバックグラウンドを支えているのがBoxで、この施策を通じて3年後には、年間で約40万時間の省力効果を見込んでいます。
また働き方改革という視点でみると、安全な共有環境が場所の制約を受けずに利用できることでテレワークの促進にもつながると期待しています」

－今後の展望について、お伝えいただけますでしょうか。

和田様：「現在の目標は、Boxを社員に定着化させること。現段階では、本社地区の社員を中心に活発な利用を促していますが、まだBoxの機能を活かし切れていない社員も多いのが現状です。とにかく使わせないと始まらないので、Boxの機能を理解してもらいながら国内から海外へと範囲を広げて定着化を進めていきたいと思います。
定着化していく事で、いろいろな現場から『こういう使い方をしたらどうだろう？』など社員からのアイデアや提案も出てくるかもしれません。Boxを通じて、社員の情報交換や議論が活発化するようになるのが理想ですね」

佐藤様：「CTCの方々には、社員向けの勉強会を実施していただいていますが、これを広めていくのも私たちの役割です。たとえば情報システム部門の各拠点の管理者や、海外拠点の責任者などを集めて勉強会を開き、その方たちに拠点のユーザーを教える役になってもらうなど、定着するための方策についても、CTCと一緒に取り組んでいます」

－弊社としてもプロテリアル様のビジネスに貢献できるよう、これからも尽力してまいります。そこで、今後CTCに対して期待されることについても教えていただけますでしょうか。

和田様：「Boxにプロテリアルのあらゆるドキュメントを格納し、社員が必要に応じていつでもどこでも、安全・確実に迅速にアクセス・シェアできるようになるのが、私たちの考えるゴールです。そのためには、自社システムや他のクラウドサービスとBoxとを連携させ、業務に従事する社員目線で、より使いやすく、より働きやすい環境を提供していけるよう検討しています。
これを実現するうえで、現状では社内のリソースだけでは、スキルも時間も足りないのが実情です。CTCには、Boxのほかにもマルチベンダーの幅広い製品群から最適解を選定できるジェネラリストとして、今後の仕組みづくりをサポートいただけるよう期待しております」

－和田様、佐藤様、お話いただきありがとうございました。