クラウドストレージの草分けともいえるBox。後継のクラウドストレージが続々とリリースされる中、Boxは法人に特化したクラウドストレージサービスとして、ユーザー管理機能やセキュリティ機能を強化してきました。
その結果、コンテンツ・コラボレーション市場(2021年度および2022年度予測)において初めてシェア1位を獲得。
業種別市場シェア(2022年度予測)では、金融、通信、サービス、建設、公共・公益の5業種1位を獲得し、高い情報セキュリティ要件が求められる業界から選ばれていることがわかります。
このページでは、Boxの概要と特徴、導入によって実現できる課題、活用方法などをご紹介いたします。
Boxとは、米Box社(Box, Inc.)が2005年から提供している法人向けのクラウドストレージサービスです。現CEOであるアーロン・レビィ(Aaron Levie)氏が、南カリフォルニア大学(USC/University of Southern California)に在学中、学生寮で会社を立ち上げました。
当初は個人向けに提供されていましたが、2009年頃から法人向けへと転換。2015年1月には、ニューヨーク株式取引所で上場しました。
長年、法人向けサービスに特化してきたことから、高セキュリティで、ユーザー管理機能が充実している点などに大きな特長があります。
2024年現在では世界で10万社以上の企業に利用されており、アメリカ合衆国司法省などの公的機関でも導入実績があります。日本でも文部科学省や岐阜県などが導入しています。
2021年9月には、日本の「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP)※」にも登録されたことから、今後、日本でさらに普及が進むことが予想されます。
※政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP)…民間のクラウドサービスの情報セキュリティ対策を評価し、政府認定クラウドとして登録する制度。政府がクラウドサービスを調達する際に、そのセキュリティレベルを判断できるようにするための基準を定めることを目的としている。内閣官房、総務省、経済産業省により設立され、運用は情報処理推進機構(IPA)が担う。
Boxが多くの企業や公的機関に選ばれている理由は、以下のような課題を解決できるためです。
社外の取引先企業などへファイルやデータを共有する場合、一般的な方法の一つとしてメールを使う方法があります。
しかし、この方法はPPAPと揶揄されるように、送信先を誤ると情報漏えいのリスクがあります。
ほかにも、以下のような課題があります。
皆さんもメールでの共有に苦労したことがあるのではないでしょうか。
さらに、一般的なストレージサービスを利用する場合、社内共有用と社外共有用でフォルダを分ける必要があり、業務効率の面で最適であるとはいえません。
Boxなら、取引先や社内とのデータ共有の際にデータそのものを送る必要はありません。共有したいフォルダやファイルをURL化して送ることで、データにアクセスしてもらえます。さらに、URLごとに細かい権限設定が可能なため、必要な人だけに必要最小限のアクセスを許すことが可能です。
また、誰がいつアクセスして編集したのかをログで確認できるアクセスログ機能も利用できます。ファイルを確認してくれたかどうかはもちろん、どのファイルのどの部分を編集したかまでわかります。さらに、コメント機能を使ってBox上で確認依頼を送ることもできます。
※PPAP…取引先などにデータファイルをメール添付で送る際に、パスワード(P)付きのZIPファイルを送った後で、別のメールでパスワード(P)を送って、暗号化(A)を解くという手順(P/プロトコル)のこと。
経営において、人材確保やBCPといった社内のほかの課題とデジタル化を天秤にかけて、デジタル化の優先順位が落ちる「優先度の問題」や、社内のICTやデータの仕組みなどの発展経緯がネックとなって新たな技術の導入が進まない「経路依存症」などが原因となっていることがあります。
また、データを閲覧するには対応したアプリケーションが必要になるため、ファイルを編集する必要がない従業員にもライセンスが必要になり、金銭コストがかかります。
さらに、社内ではペーパーレス化を実現できても、取引先など社外からは紙の書類を受け取るケースがあり、ペーパーレス化が中途半端になってしまいがちです。
Boxは、コストパフォーマンスに優れたクラウド(SaaS)型のストレージサービスであるため、これ一つを導入するだけでさまざまなデータを集約し、一元管理できるようになります。
また、ファイルプレビュー機能が充実しており、100種類以上の拡張子に対応しているため、デジタル化のために最初から多くのソフトウェアを導入する必要がありません。
また、ファイルプレビュー機能が充実しており、100種類以上の拡張子に対応しているため、資料をダウンロードすることなく閲覧することが可能です。
また、書類をスキャナーでデータ化し、Boxに保存することで一元管理できます。一部の複合機はスキャン後に自動でBoxに保存できるため、効率的にペーパーレス化できます。 このように「優先度の問題」や「経路依存症」などをクリアしつつ、デジタル化の初手を打つことが可能です。
各ファイルのバージョン数が多いと、どれが最新のファイルなのかがわからず、必要なファイルを探すのに時間がかかります。共有したいファイル、削除しなければならないファイルをスピーディに見つけられなければ、業務効率化を悪化させるばかりか、情報漏えいリスクにもつながってしまいます。
また、社内SNSなどを通じてファイルを共有すると、元ファイルから改変された亜種が大量に発生する可能性があり、どれがマスターデータなのか、判別が難かしくなります。このため、定期的なメンテナンスが必要不可欠で、その工数がかかります。
Boxを使用してファイルを保管すると、ファイルサーバーやローカル環境とは異なり、バージョンの履歴管理が可能です。これにより、上書きせずにファイルを保管したり、ファイルをBoxに保存しながら社内SNSから共有したりできます。さらに、タグやラベル、メタデータなどの機能を使用してファイルを整理でき、ファイル管理を効率化できます。
Boxに保存したファイルに関連する繰り返し業務は、ワークフロー機能を使用することで業務効率化が可能です。
前章と重複する部分もありますが、「特徴・メリット」という切り口でBoxを捉え直すと、次の5点が浮かび上がってきます。
契約すれば、データの保存容量は無制限となります。
このため、容量の上限を気にすることなく、必要なファイルをすべて保存することができます。
これまで、ファイルサーバーなどを運用してきた管理者は、容量の上限に達しないよう、定期的に重複データや不要データを削除する必要がありました。 Boxを使えばこのような作業は不要になり、管理の手間が削減されます。
※Box Platformは、容量無制限の対象外です。
※1ファイルのアップロードには上限があります(5GBまで)。
冒頭でもお伝えしたように、Boxは、より高度な情報セキュリティが求められる法人向けのストレージサービスとして発展してきました。
Boxで施されている主なセキュリティ対策は、次の通りです。
また、Boxは情報セキュリティ対策が堅牢になっています。7段階の権限設定で、運用者が期待したアクセス権の付与を細かく次の7つの権限設定が可能です。
Boxは、数万人規模の従業員を抱える大企業の要望にも応えられるような充実したユーザー管理機能が大きな特徴の一つです。
たとえば、管理者のほかにも、大規模組織などで一人の管理者では管理し切れない場合に、管理者と同じアクセス権限が付与される「共同管理者」や、各グループに管理者が必要な場合に「グループ管理者」を設定することなどが可能です。
また、いつ誰がどのファイルにアクセスし、どのような操作をしたのかを監視できるログ管理機能もグラフィカルに視覚化されて表示可能など、管理者の利便性を踏まえた機能開発が行われています。
「情報セキュリティ対策が堅牢」でもご紹介したように、Boxではファイル共有の際に細かい権限設定が可能です。
権限設定をうまく活用することで、必要な人に必要なファイルやデータへアクセスさせ、必要なだけのアクションを許可できます。
「社内のデジタル化がなかなか進まない」でも触れましたが、Boxのプレビューは100種類以上もの拡張子に対応しています。
このため、共有を受けた側で対応するアプリケーションを所有していなくても、データを確認することが可能です。
ただ、プレビュー表示には、以下の条件があります。
Boxは、世界最大の英文ビジネス誌「Fortune」による全米売上高上位500社の内、67%を超える企業で日々利用されています。(2024年4月時点)
また現在では、米国を中心に企業が利用するクラウド型のファイル共有・管理サービスとして実質的な標準サービスとなっています。
株式会社プロテリアル様では、Boxをバックグラウンドとして、業務効率化につながるさまざまなアプリケーションと連動させたストレージ共有システムを構築されています。
日鉄エンジニアリング株式会社 様では、社外との大容量ファイルの共有基盤としてBoxを導入されました。現在1,735名の協力パートナーとBox上でファイルを共有されています。
Boxは、法人向けに進化を遂げてきたSaaS型のストレージサービスです。世界中に多くのユーザー企業を持ち、政府など公共の組織にも採用されている信頼のおけるサービスとなっています。
管理者向けの機能やセキュリティ対策が充実している一方で、ユーザーの利便性の高さも両立されています。料金もコストパフォーマンスに優れた設定なっています。
「Boxで解決できる課題」で紹介したような課題をお持ちの企業様は、ぜひBoxの導入を前向きに検討してみてください。
なお、CTCではBoxの導入を支援しております。日本で初めてBoxの代理店となったCTCならではのナレッジを元に、運用・稼働までをご支援いたします。ご相談はお気軽に下記のバナーよりお問い合わせください。
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